2023年の賃金構造基本統計調査から推計した年収を、20〜69歳の5歳刻みで表にした。47都道府県の単純平均、東京・大阪・愛知・福岡、男女別。頂点の年齢と60歳以降の下がり方を数字で示す。
535万円 55〜59歳の推計年収（47都道府県の単純平均・男女計） 厚生労働省 賃金構造基本統計調査 2023年から推計。額面・平均値、一般労働者・企業規模10人以上
2023年の賃金構造基本統計調査（厚生労働省）から推計した年収を5歳刻みで並べると、47都道府県の単純平均（男女計）は20〜24歳の321万円から上がり続け、55〜59歳の535万円で最も高くなる。60〜64歳は420万円で、55〜59歳より115万円低い。
数字はすべて額面（税・社会保険料を引く前）の平均値で、対象は一般労働者・企業規模10人以上・産業計だ。推計年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出したもので、調査が年収として公表している値ではない。「47都道府県の単純平均」は各県の推計年収を足して47で割った値で、全国の労働者を人数で重みづけした平均とは違う。人の多い県も少ない県も、同じ1県として数えている。厚生労働省のQ&Aによる地域区分は、労働者が住む場所ではなく、事業所が所在する都道府県を基準にしている。
2023年は調査年を指す。調査の概況では、月額賃金は2023年6月、年間賞与その他特別給与額は2022年1〜12月が対象だ。この式で求めた値を、2023年1〜12月に実際に受け取った年収とは読めない。
| 年齢 | 47都道府県の単純平均 | 東京都 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 321 | 351 |
| 25〜29歳 | 385 | 446 |
| 30〜34歳 | 427 | 511 |
| 35〜39歳 | 464 | 586 |
| 40〜44歳 | 494 | 629 |
| 45〜49歳 | 517 | 680 |
| 50〜54歳 | 534 | 700 |
| 55〜59歳 | 535 | 747 |
| 60〜64歳 | 420 | 567 |
| 65〜69歳 | 354 | 437 |
出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023年（令和２年以降 一般_都道府県別_年齢階級別DB）から推計。単位は万円、額面・平均値。
| 年齢 | 大阪府 | 愛知県 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 335 | 352 |
| 25〜29歳 | 432 | 432 |
| 30〜34歳 | 492 | 481 |
| 35〜39歳 | 544 | 558 |
| 40〜44歳 | 584 | 592 |
| 45〜49歳 | 613 | 596 |
| 50〜54歳 | 651 | 630 |
| 55〜59歳 | 658 | 635 |
| 60〜64歳 | 493 | 484 |
| 65〜69歳 | 414 | 398 |
出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023年（令和２年以降 一般_都道府県別_年齢階級別DB）から推計。単位は万円、額面・平均値。
| 年齢 | 福岡県 |
|---|---|
| 20〜24歳 | 327 |
| 25〜29歳 | 388 |
| 30〜34歳 | 433 |
| 35〜39歳 | 484 |
| 40〜44歳 | 507 |
| 45〜49歳 | 543 |
| 50〜54歳 | 556 |
| 55〜59歳 | 566 |
| 60〜64歳 | 416 |
| 65〜69歳 | 381 |
出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023年（令和２年以降 一般_都道府県別_年齢階級別DB）から推計。単位は万円、額面・平均値。
4都府県とも、男女計で最も高いのは55〜59歳の区分だ。東京都747万円、大阪府658万円、愛知県635万円、福岡県566万円と並ぶ。47都道府県の単純平均では50〜54歳534万円と55〜59歳535万円の差が1万円しかなく、頂点というより50代を通じて高止まりしている形に近い。
東京都と単純平均の差は年齢とともに開く。20〜24歳では30万円（351万円と321万円）だが、55〜59歳では212万円（747万円と535万円）になる。福岡県は単純平均に近く、60〜64歳では416万円と、単純平均の420万円をわずかに下回る。
| 年齢 | 男（単純平均） | 女（単純平均） |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 338 | 303 |
| 25〜29歳 | 409 | 353 |
| 30〜34歳 | 466 | 359 |
| 35〜39歳 | 513 | 374 |
| 40〜44歳 | 555 | 387 |
| 45〜49歳 | 589 | 400 |
| 50〜54歳 | 614 | 402 |
| 55〜59歳 | 616 | 400 |
| 60〜64歳 | 464 | 336 |
| 65〜69歳 | 379 | 296 |
出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」2023年から推計。47都道府県の単純平均、単位は万円、額面・平均値。
男性の単純平均は55〜59歳の616万円が最も高い。女性は50〜54歳の402万円が最も高く、45〜49歳と55〜59歳はともに400万円で、40代後半から50代後半までほぼ平らだ。男女の差は20〜24歳の35万円から、55〜59歳では216万円まで広がる。
東京都の女性は、ほかと違う動きが一つある。50〜54歳の540万円をピークに下がり、65〜69歳は280万円と、47都道府県の単純平均（296万円）も同じ東京都の20〜24歳（332万円）も下回る。なぜそうなるのかは、このデータからは分からない。
55〜59歳から60〜64歳への変化を見ると、男女計の単純平均は535万円から420万円へ115万円、率にして約21%下がる。男性は616万円から464万円へ152万円、女性は400万円から336万円へ64万円の低下だ。
4都府県では下げ幅がさらに大きい。東京都は180万円（747万円→567万円）、大阪府は165万円、愛知県は151万円、福岡県は150万円下がる。65〜69歳の単純平均354万円は、20〜24歳と25〜29歳の間の水準にあたる。都道府県ごとの下がり方は60〜64歳層と55〜59歳層の比較で47都道府県すべてを並べている。
この表の数字は、2023年に各年齢区分にいた人たちの平均を横に並べた断面だ。同じ人が年をとって年収がこう変わる、という軌跡ではない。今30〜34歳の人が55〜59歳になったとき535万円前後になる見込みとして読むことはできず、言えるのは2023年時点の年齢層ごとの差までになる。
もう一つは、平均値であって中央値ではないことだ。平均は一部の高い年収に引き上げられることがあり、「この額より下の人が半分」とは読めない。このデータには中央値が含まれていないので、真ん中の人の年収は分からない。
比べるときは、自分の年齢・性別と、勤務する事業所が所在する都道府県の行を選ぶのが近い。ただし対象は企業規模10人以上の一般労働者なので、勤め先の規模や働き方が違えば、比べる相手としてのずれも大きくなる。また額面なので、受け取る額はここから税と社会保険料を引いた分になる。額面から手取りへの目安は年収別の手取り早見表で確認できる。
